「失敗」扱いのオムニチャネルは再び救世主となるのか。AI時代に考える、実店舗とECの進化形

株式会社セブン＆アイ・ホールディングス（以下セブン＆アイHD）が、2015年11月にオープンしたECモール「オムニ7」。同社では、"リアルとネットの融合"を謳う「オムニチャネル戦略」をセブン-イレブンの登場に続く新たなステージと位置づけ、新しい買物習慣をつくることを目指していた。当時、小売業界からは多くの注目が集められ、オムニチャネルは"救世主"とも呼ばれていた。 蓋を開けてみると、2018年2月末の会員数は約785万人、売上は1,087億円。当初の目標値は2019年2月期に売上高1兆円だったが、これには程遠い数字となっている。そのため、オムニ7もオムニチャネル自体も、"失敗"とともに語られてしまうようになった。 これを受けて、オムニチャネルに二の足を踏んでいる企業も少なくはない。果たして、そこに未来はあるのだろうか。 AIプラットフォーム開発やIoTサービス企画を行い、国内で無人店舗の普及などを後押しする株式会社テクムズ代表取締役の鈴木孝昌が、過去の事例を紐解きつつ、今後の展望を語った。